整体に通いたいけれど、費用が気になるという方は多いのではないでしょうか。長く続けることで効果が出る整体だからこそ、できるだけお財布に優しい方法を知りたいものですよね。
よく「整体は保険適用されますか？」という質問を受けますが、答えは「基本的には適用されない」です。。今回は、整体と健康保険の関係について、整体師としての経験を交えながら詳しく解説していきます。
先日、腰痛に悩む60代の鈴木さん（仮名）が初めて来院されました。問診表に記入していただいている際、鈴木さんはふと顔を上げ、こう質問されました。
「先生、この治療は保険が効きますか？腰痛がひどくて整形外科にも通っているのですが、薬だけではなかなか良くならなくて…」
この質問は、実は私が開業以来、最も頻繁に受ける質問の一つです。多くの方が医療費の負担を軽減したいという思いを持っておられます。そこで今回は、この「整体と保険」について徹底的に解説していきましょう。
整体は保険適用外
整体に通いたいけれど、費用が気になる方は多いのではないでしょうか。特に慢性的な肩こりや腰痛に悩んでいる方にとって、整体を定期的に受けることは重要ですが、「保険が適用されるなら助かるのに…」と思ったことがあるかもしれません。
私の整体院にも、「整体って保険は使えますか？」という質問をされる方がよくいらっしゃいます。しかし、整体の施術は基本的に健康保険の適用外です。
整体は基本的に保険適用外
整体は、国家資格を持たない施術者が行うことが多いため、健康保険の対象外となります。日本の医療保険制度では、医師・柔道整復師・あん摩マッサージ指圧師・鍼灸師など、国家資格を持つ人が提供する医療行為に対してのみ保険が適用されます。
例えば、慢性的な肩こりや腰痛があって整体に通ったとしても、整体師は医療資格を持っていないため、健康保険は使えません。
あるとき、30代の女性のお客様が「毎週通いたいけれど、整体は自費だから続けるのが大変…」とおっしゃっていました。たしかに、整体はリラクゼーション目的だけでなく、体の不調を改善するために通う方が多いので、保険が使えたら助かると思うのも当然です。
ですが、整体は医学的な治療行為とはみなされていないため、保険の適用はされないのが現実です。
保険適用が可能なケース
1. 接骨院・整骨院（柔道整復師）の施術
国家資格を持つ柔道整復師が施術を行う「接骨院・整骨院」では、健康保険が適用される場合があります。ただし、どんな症状でもOKというわけではありません。
健康保険が適用されるケース
✅ 捻挫・打撲・挫傷（肉離れなど）
✅ 骨折・脱臼（応急処置のみ、医師の同意が必要）
つまり、スポーツや日常生活でのケガによる急性の痛みであれば、接骨院や整骨院で健康保険が適用される可能性があります。しかし、「慢性的な肩こり・腰痛・頭痛」などには適用されません。
実際に、長年肩こりに悩んでいた40代の女性が「保険適用で安く整体を受けたい」と来院されたことがありました。しかし、肩こりは慢性症状であり、健康保険の対象外。結局、自費で整体を受けていただきましたが、「やっぱり整体の方がしっかりほぐれる」と満足され、定期的に通われるようになりました。
2. 医療機関でのリハビリ・理学療法
病院やクリニックで医師の指示のもと行われるリハビリや理学療法は、健康保険が適用されます。
例えば、腰椎ヘルニアや変形性膝関節症など、医師の診断に基づくリハビリテーションでは、保険適用で受けることができます。ただし、これらの施術は病院内での対応が基本となるため、整体院で受ける施術とは異なります。
結局、整体を安く受けるには？
整体は健康保険の適用が難しく、医療費控除の対象にもなりにくいため、費用を抑えるには以下の方法を検討すると良いでしょう。
1. 回数券や会員制度を利用する
整体院によっては、回数券や会員割引を提供しているところもあります。継続して通うなら、単発よりもお得になるケースが多いです。
2. 施術の目的を明確にする
「治療目的」で整体を受ける場合、医療費控除の対象になる可能性があります。医師の診断書が必要な場合もあるので、気になる方は病院で相談してみると良いでしょう。
ケガや急性の痛みなら、健康保険が適用される接骨院や整骨院を選ぶのも一つの手です。ただし、整体とは施術内容が異なるため、事前に確認しましょう。
まとめ
整体は基本的に健康保険の適用外ですが、接骨院・整骨院での施術や医療機関でのリハビリならば保険が使えることがあります。また、整体の施術費用が医療費控除の対象となるケースもありますが、治療目的であることが前提です。
整体は、自費診療だからこそ、より質の高い施術を提供できるというメリットもあります。健康維持や体のメンテナンスを考えている方は、自分に合った整体を見つけて、無理なく通い続けることをおすすめします。